NUC 公益財団法人日本ユニフォームセンターはオフィスユニフォーム、学生服、スポーツウエアをはじめ企業や各種団体の制服やユニフォームデザインの研究開発をする内閣府認定公益財団法人です。

 NUC紹介ムービー
大きな画面で見る

ユニフォームWEB講座 ユニフォームの歴史からその役割までたのしく学びましょう!

ユニフォーム相談室

内閣府認定 公益財団法人 日本ユニフォームセンター TEL:0120-240617 〒107-0051 東京都港区元赤坂1-4-21 TEL(03)3401-2111 FAX(03)3402-266

NUCラベル

NUCラベル エコロジーウェア

RSS

RSS情報配信について

事業概要

ユニフォームに関する調査、資料収集、研究開発事業

調査研究報告書一覧


1993年度 「ユニフォーム着用者の意識調査」
調査目的: ユニフォーム着用者のユニフォーム着用実態・評価及びユニフォームに対する期待などの意識を調査することにより、今後のユニフォームの方法性を探ることを目的とする。
調査方法: 郵送法によるアンケート調査
主な調査内容:
  • 1.現ユニフォームについて
  • (1)ユニフォーム着用の実態
  • (2)現ユニフォームに対する意識
  • 2.ユニフォームに対する意識

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


1994年度 「ユニフォーム決定者への調査」
調査目的: 93年に実施した「ユニフォーム着用者」に対する着用実態及び意識を探る調査に引き続き「ユニフォーム決定者」に対してのユニフォームの決定・調達実態及び意識を明らかにすることを目的とする。
調査方法: 郵送法によるアンケート調査
主な調査内容:
  • 1.現ユニフォームについてのアイテム設定、枚数、価格について
  • 2.決定経緯、改正理由、社員意見反映、決定方法、費用と重視点について
  • 3.現ユニフォームへの評価
  • 4.ユニフォーム着用についての意識
  • 5.現状と問題点
  • 6.今後の変更予定
  • 7.今後の予算
  • 8.ユニフォームの調達方法

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


1995年度 「ユニフォーム非着用OL」、「女子学生」の意識及び実態調査
調査目的: 「93年ユニフォーム着用者の意識・実態調査」、「94年ユニフォーム決定者の決定意識・実態調査」に引き続き、95年は、ユニフォーム着用周辺者としての「非着用OL」並びに今後オフィスユニフォームを着用するであろう「女子学生」を対象に、ユニフォームに対する意識を据え、過去2年間の結果を併せユニフォームの将来を展望することを目的として実施した。
調査方法: (1)非着用者を対象に電話によりアンケートを実施
(2)女子学生を対象として機縁法によりアンケート
主な調査内容:
  • 1.オフィスユニフォームの必要性についての意識
  • 2.オフィスユニフォームのベネフィットと否定理由
  • 3.ユニフォーム制度が現状のようになったいきさつと実態
  • 4.ユニフォームのデザインやイメージについての意向
  • 5.ユニフォームの将来についての意識

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


1996年度 「ユニフォーム決定者への調査」
調査目的: ユニフォーム決定者に対して、ユニフォームの決定、調達実態及び意識を明らかにすることを目的とした。また、94年度に実施した第1回意識調査との時系列分析を実施することも併せて目的とした。
調査方法: 郵送法によるアンケート調査
主な調査内容:
  • 1.現行採用ユニフォームの実態
  • 2.ユニフォームの改正(決定)の経緯
  • 3.現行ユニフォームの満足度
  • 4.ユニフォームの必要感などポジショニング意識
  • 5.今後の予定
  • 6.その他実態
  • 7.ユニフォームの着用対象者数及び着用率
  • 8.ユニフォームセンターへの質問、相談有無

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


1997年度 「医療用ユニフォーム意識調査」
調査目的: 病院におけるユニフォームの決定、調達実態及び意識を明らかにすることを目的とする。
調査方法: 郵送法によるアンケート調査
主な調査内容:
  • 1.現行採用ユニフォームの実態
  • 2.ユニフォームの改正(決定)の経緯
  • 3.現行ユニフォームの満足度
  • 4.医療用ユニフォームに対する意識
  • 5.現行ユニフォームの問題点
  • 6.今後の予定
  • 7.ユニフォームの調達方法
  • 8.ユニフォーム着用対象者及び着用率
  • 9.ユニフォームセンターへの相談有無

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


1998年度 「自治体におけるユニフォーム実態調査」
調査目的: 自治体におけるユニフォームの決定、調達実態及び意識を明らかにすることを目的とする。また、96年度に実施した「一般企業のユニフォーム決定者への調査」との相対分析も合わせて行った。
調査方法: 郵送法によるアンケート調査
主な調査内容:
  • 1.ユニフォームの改正(決定)経緯
  • 2.現行ユニフォームの満足度
  • 3.ユニフォームに対する意識
  • 4.今後の予定
  • 5.コストダウンの意識
  • 6.ユニフォームの調達方法
  • 7.リサイクル素材の使用・特殊ユニフォームの制定
  • 8.ユニフォームセンターへの相談有無

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


1999年度 「女性事務服意識調査」
調査目的: 会社が定める制服を着用することになっている職場がある。しかも、着用するのは女性中でも一般職の女性のみに限られる会社が多い。このことから制服の着用規制は性差別ではないかとの議論が生じ、また経済環境の悪化にも影響されて制服の廃止ないしは制服の着用を着用者の意思に委ねる選択制へと変更する例が増えてきている。そこで、制服着用の今後を予測するデータを得ることを目的としてこの調査を実施した。
調査方法: (1)郵送法によるアンケート調査
(2)グループインタビュー
主な調査内容:
  • 1.制服の着用について
  • (1)制定状況
  • (2)選択制への移行
  • (3)廃止問題
  • (4)制服の目的
  • 2.着用している制服の現状について
  • (1)制服に対するイメージ、満足度
  • (2)選定方法  など
  • 3.制服の変更
  • 4.不要になった制服の管理
  • 5.会社の制服に関する意見・感想

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2004年 「企業ユニフォームに関するアンケート」--「経営者から見たユニフォームの効用」理解のための調査
調査目的: 当調査は、今後のユニフォームの効用についての経営層への啓蒙にあたって現在の経営者層の効用意識や、その効用とコストとのバランス意識などを理解することを目的として実施した。
調査方法: (1)郵送法によるアンケート調査
(2)トップインタビュー
主な調査内容:
  • 1.現在利用しているユニフォーム
  • (1)利用状況
  • (2)利用率
  • 2.ユニフォームの利用中止
  • (1)中止状況
  • (2)利用を中止したユニフォーム種類
  • (3)利用中止により生じた不都合
  • 3.ユニフォームについての意見
  • 4.ユニフォームの利用の必要性
  • 5.社内経営環境

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2005年度 「企業ユニフォームに関するアンケート調査」−経営者から見たユニフォームの効用
調査目的: 企業のユニフォームに関する期待や意識(セキュリティ効果、環境効果)を調査することで、新たな企業ユニフォームに効用を導き出すことを目的とする。
調査方法: (1)郵送法によるアンケート調査
(2)トップインタビュー
主な調査内容:
  • 1.ユニフォームの利用状況
  • 2.ユニフォームの導入状況
  • 3.ユニフォームに対する考え方
  • 4.ユニフォームのセキュリティ上の管理状況
  • 5.リサイクル素材のユニフォームの採用状況
  • 6.使用済ユニフォームの処分方法
  • 7.ユニフォームに関する情報の入手経路
  • 8.ユニフォームの見直し時期
  • 9.ユニフォームの導入・見直しの発案者
  • 10.ユニフォームの導入・見直しの際に重視すること
  • 11.ユニフォームの導入・見直しをする際のプロセス

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2006年度 「企業ユニフォームに関するアンケート調査」
調査目的: 国内企業におけるユニフォームの利用実態を明らかにし、ユニフォームの利用者数を推計し、「ユニフォーム白書」の基礎データ収集を目的とする。
調査方法: (1)郵送法によるアンケート調査
(2)トップインタビュー
主な調査内容:
  • 1.ユニフォームの利用状況
  • 2.ユニフォームの導入状況
  • 3.ユニフォームに係わる年間経費(予算)
  • 4.従業員1人あたりのユニフォームの年間経費(予算)
  • 5.ユニフォームの年間経費推移
  • 6.ユニフォームの総着数
  • 4.新たに購入したユニフォーム着数
  • 8.ユニフォーム総着数の推移
  • 9.ユニフォームの形態
  • 10.ユニフォームの購入先
  • 11.ユニフォームに関する情報の入手経路
  • 12.ユニフォームの新規導入、リニューアル時期
  • 13.ユニフォームの見直しのサイクル
  • 14.ユニフォームの導入・見直しの際に重視すること

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2007年度 「2008年版ユニフォーム白書」発刊
調査目的: 「ユニフォーム白書」は、ユニフォーム着用者や企業を対象に行ったアンケートやヒアリングと、消費者の意識調査を基に、市場動向や規模、取り巻く環境、課題など全般的に網羅している。「新たなユニフォーム市場創成につながる市場開拓のための重要な手がかり」として、ユニフォーム市場におけるNUCの活動の歴史とノウハウを詰め込んだ一冊となっている。当法人では設立直後に白書を発刊したが、今回は45年ぶりの発刊となり、情報量・内容ともに今までにない充実度を誇る、まさに45年間の活動の集大成ともいえるものとなっている。
目 次:
  • はじめに
  • 第I部.総 論
  • 第1章 ユニフォーム市場の動向
  • 第2章 課題と展望
  • 第3章 「1962年版ユニフォーム白書」
  • 「1966年版働く人のユニフォーム みにくいアヒルの子
  • ―白鳥になったアヒルの話―」から
  • 第II部.ユニフォーム産業を取り巻く環境
  • 第1章 労働市場の概況
  • 第2章 国内繊維産業の概況
  • 第3章 国内ユニフォーム市場の概況
  • 第III部.企業におけるユニフォームの利用状況
  • 第1章 企業アンケート調査の概要
  • 第2章 調査結果の概要
  • 第IV部.ユニフォーム着用者の意識・意見
  • 第1章 着用者ヒアリング調査の概要
  • 第2章 調査結果の概要
  • 第3章 これからのユニフォーム
  • ――調査結果から見たユニフォームの課題――
  • 第V部.一般消費者(見る側)のユニフォームに関する意識
  • 第1章 一般消費者調査の概要
  • 第2章 調査結果の概要
  • 第VI部.資料編
  • 付:参考資料・付属統計表

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2009年度 「女性オフィスユニフォームに関する意識調査」
調査目的: 事務系の業務に就いている女性(着用者、非着用者)を対象に、ユニフォームに対する意識を調査した。この調査は、着用者と非着用者の意識を比較するほか、1995年「“ユニフォーム非着用OL” “女子学生”の意識及び実態調査」(うち女子学生調査の部分を除く。)及び1999年の「制服着用の現状及び今後についての着用者及び会社に対する調査報告書」(うち会社調査の部分を除く。)により意識の時系列変化を考察して、ユニフォームに関する課題及びその解決方法を探って、オフィスユニフォームの復活・普及の促進に資することを目的とする。
調査方法:
  • 郵送法によるアンケート調査
  • (1)以前NUCが実施した調査に協力してくれた企業に電話で依頼
  • (2)機縁法により依頼状を郵送して依頼
  • (3)NUCの所有する「企業名簿」により、1社当たり着用者または非着用者3名以内に配布するよう電話で依頼
主な調査内容:
  • 着用者調査:
  • 1.着用義務
  • 2.何を着ているか(色、素材、着数、費用負担)
  • 3.改正サイクル
  • 4.今何年目
  • 5.処分方法
  • 6.ユニフォームのイメージ
  • 7.満足度とその理由
  • 8.採用過程の意見反映
  • 9.就職時のユニフォームについての考え方
  • 非着用者調査:
  • 1.着用義務のないのユニフォームの有無
  • 2.現在会社に着用義務のあるユニフォームがない理由
  • 3.ユニフォームがなくて困ったこと
  • 4.被服費の補助有無
  • 5.職場での私服のルール有無
  • 6.就職時のユニフォームについての考え方
  • 着用者と非着用者共通調査項目:
  • 1.年間衣服代
  • 2.ユニフォームの着用についてどう思うか
  • 3.着てみたいユニフォーム
  • 4.ユニフォームについての一般的な考え方
  • 5.日頃の衣生活
  • 6.年齢、業種、企業規模、勤務年数、職種

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2010年 「製造業従事者の作業服に関する意識調査」
調査目的: 当法人では、平成5年より、ユニフォームに関する意識を探るため、各種アンケート調査を実施してきた。その一環として、製造業従事者の方々の作業服に関する意識を調査した。製造業はユニフォームを着用して働く人の着用率が高いものの、その実態が把握できていない。労働環境や職種により求められる機能性の違い、エコ・リサイクルの浸透度、作業服への意識等を調査することにより、新たなユニフォームの研究開発に役立て、着用者の職場環境の向上、福祉の向上に還元することを目的とする。
調査方法: 郵送法による調査票記入式(自記式質問紙調査法)で調査した。
主な調査内容:
  • 機ツ敢些詰
  • 1.調査目的
  • 2.調査対象
  • 3.調査方法
  • 4.調査時期
  • 5.調査票の配布状況と回収状況
  • 6.回答者の属性
  • 供ツ敢嵯覯
  • 1.作業服の着用状況
  • (1)着用の義務付け状況
  • (2)着用している作業服の状況
  • 2.企業の作業服の管理
  • (1)総合満足度
  • (2)セキュリティ管理の状況
  • (3)リサイクル素材を活用した作業服の採用状況
  • 3.着用する作業服に対する満足度
  • (1)デザイン変更
  • (2)要素別満足度 xA形躪臻・度の諭Τ/li>
  • (3)作業服の選定方法と満足度
  • 4.作業服についての考え方
  • (1)着用者が重視する要素
  • (2)着用者が重視する機能性
  • (3)ユニフォームの有用性についての考え方
  • 掘ツ敢嵯覯未里泙箸
  • 1 作業服の着用概況
  • 2 作業服に対する満足・不満足概況
  • 3 作業服に対する満足度を高めるための提案
  • 4 おわりに

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2011年 「金融機関・鉄道会社における勤務者のクールビズに関する意識調査」
調査目的: 環境省では、地球温暖化を防止するため、また今年は、東日本大震災に伴う節電への積極的な協力のため、室温を高めることが求められており、多くの企業が高めの室温に対応してクールビズを採用している。そのなかで、多くの企業経営者、ユニフォーム担当者などはユニフォームについてどのように対応するか悩んでいるようである。
そこで、職場でのクールビズの着用状況、着用者の意識を把握し、企業の関係者にアドバイスをするために、公益財団法人日本ユニフォームセンター(略称NUC)では「クールビズに関する調査」を行うこととした。
調査方法: 郵送法による調査票記入式(自記式質問紙調査法)で調査した。
主な調査内容:
  • 機ツ敢些詰
  • 1 調査時期
  • 2 調査対象
  • 3 調査方法
  • (1)金融機関
  • (2)鉄道会社
  • 4 調査期間
  • 5 調査票の配布状況と回収状況
  • 6 回答者の属性
  • 供ツ敢嵯覯
  • 1 金融機関勤務者の場合
  • (1)職場の環境と温度設定
  • (2)職場での真夏の服装
  • (3)素材の機能性
  • (4)真夏の服装についてのクールビズの認識
  • (5)クールビズに変更した時期
  • (6)クールビズのやり方
  • (7)クールビズのきっかけ
  • (8)クールビズの持続性
  • (9)望ましいクールビズ
  • (10)クールビズアイテムに対する考え方
  • 2 鉄道会社勤務者の場合
  • (1)職場の環境と温度設定
  • (2)職場での真夏(8月)の服装
  • (3)素材の機能性
  • (4)真夏の服装についてのクールビズの認識
  • (5)クールビズに変更した時期
  • (6)クールビズのやり方
  • (7)クールビズのきっかけ
  • (8)クールビズの持続性
  • (9)望ましいクールビズ
  • (10)クールビズアイテムに対する考え方
  • 掘イわりに ――― クールビズのこれから―――
  • (1)クールビズの現状
  • (2)クールビズのこれから
  • (3)提言

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2012年 「企業・自治体の災害に対する防災衣料・防護装備品の備蓄体制に関する調査」
調査目的: 昨今の度重なる災害によって防災に対する意識は確実に変化しています。災害はもはや対岸の火事ではなく、自分の身にも起こり得る可能性の1つとして認識されつつあります。いざという時、企業、自治体にはどのような備えが必要とされるのでしょうか。変わり始めた防災への認識の一方で何がどの程度必要なのでしょうか。今回の調査ではその現状を探り、これからの防災衣料の備蓄体制のあり方、さらには、新たなユニフォームの研究開発に役立て、着用者の防災意識の向上、安全安心な職場環境作りに還元することを目的としております。
調査方法: 郵送法による調査票記入式(自記式質問紙調査法)で調査した。
主な調査内容:
  • 1 防災衣料・防護装備品の備蓄状況
  • (1)備蓄率
  • (2)備蓄アイテム
  • (3)アイテムの機能性
  • (4)調達先
  • (5)デザインの決定方法
  • (6)調達時期
  • 2 防災衣料・防護装備品の利用経験
  • (1)利用の有無
  • (2)職場での真夏(8月)の服装
  • (3)アイテム別の衣服としての質に対する満足度
  • (4)備蓄の充実状況 回答の根拠・利用経験
  • 3 今後の方針と要望
  • (1)今後の備蓄方針
  • (2)防災衣料・防護装備品の備蓄についての考え方

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る


2013年「ユニフォームに関する意識調査」
調査目的: オフィス、サービス、ワーキング分野のユニフォームの現状を明らかにし、同時に、過去の調査との比較を行い、ユニフォームを取り巻く環境の変化と今後の動向を探ることを目的とする。
調査方法: 郵送法による調査票記入式(自記式質問紙調査法)で調査した。
主な調査内容:
  • 1 ユニフォームの利用状況
  • (1)利用率
  • (2)利用分野
  • (3)利用形態
  • (4)利用アイテム 

  • 2 企業のユニフォーム管理
  • (1)改正状況
  • (2)廃止と復活経験
  • (3)デザイン変更
  • (4)セキュリティ管理
  • (5)リサイクル素材の採用状況
  • (6)年間経費と予算の変化

  • 3 ユニフォームに対する満足度
  • (1)総合満足度
  • (2)デザイン変更頻度と満足度
  • (3)デザイン依頼先と満足度
  • (4)社員の意見反映と満足度
  • (5)デザイン決定と満足度

  • 4 ユニフォームに関する考え方
  • (1)必要性
  • (2)ユニフォーム着用状況と必要性の感覚
  • (3)改正予定
  • (4)ユニフォームを改正する場合の重視要素
  • (5)効用についての考え方

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る

2014年「2015年版 ユニフォーム白書」
2007年度は、ユニフォーム市場の変革実態を把握するため「2008年版ユニフォーム白書」を発行した。今年度は、2007年度と同じく、ユニフォーム市場の動向・意識を把握するため、ユニフォームを取り巻く環境をとらえる基礎調査から「着せる側」「着る側」「見る側」の視点まで幅広い調査を実施した。また過去の調査結果と対比し、ユニフォーム市場の現状分析と将来予測も合わせて実施した。
調査概要
◆調査期間 2014年7xA訓1月
◆調査対象=意識調査  
  <着せる側> 
 企業ユーザー  全国の企業4000社のユニフォーム担当者または総務・人事部対象(郵送)
 自治体ユーザー 全国の都道府県及び人口3万人以上の市役所のユニフォーム担当者または総務・人事部対象(郵送)
 <着用者調査> 着用者12,000の対象(郵送)
 <見る側調査> 一般消費者600人(インターネット)
◆調査対象分野  企業のビジネスシーンに用いられるワーキングユニフォーム、オフィスユニフォーム、サービスユニフォーム及び官公庁制服 
 第吃堯〜輜
 第局堯.罐縫侫ームを取り巻く環境
 第敬堯ヾ覿箸砲けるユニフォームの利用状況
 第孤堯ー治体におけるユニフォームの利用状況
 第紘堯.罐縫侫ーム着用者の意識・意見
 第塞堯^貳名暖饉圓離罐縫侫ームに関する意識
 第刺堯.罐縫侫ーム市場
 資料編
 統計データ
 調査票

2015年度
「2020東京オリンピック・パラリンピック開催に伴うユニフォームに関するアンケート調査」
調査目的: 当法人では継続的にユニフォームに関する各種調査を行っています。今年度は2020年東京オリンピック・パラリンピック(以下東京五輪という)開催に伴う、企業・団体におけるユニフォームの改正準備状況と東京五輪に向けてのユニフォームの役割に関する意識などを明らかにし、これからのユニフォーム開発の参考に資することを目的に実施しました。
調査時期: 2015年7月1日xA傾月30日
調査対象: 上場と非上場企業のユニフォーム担当者又は総務人事部の方々
調査方法: 郵送法による調査票記入式(自記式質問紙調査法)で調査した。
主な調査内容:
  • .総 論

  • .調査結果(業種別・企業規模別・地域別・着用/非着用企業別)
  • <調査概要>
  • 2-1 ユニフォームの利用有無
  • 2-2 東京五輪に対する関心度と期待
  • 2-3 オリンピックユニフォームに取り込んでほしい要素
  • 2-4 オリンピックユニフォームを期待するデザインイメージ
  • 2-5 2012年ロンドンオリンピックにおける好きな国の選手団の公式ユニフォームデザイン
  • 2-6 東京五輪開催は企業の業績への影響
  • 2-7 2013年に東京五輪開催決定後、ユニフォームの新規導入や既存ユニフォームの見直し状況
  • 2-8 東京五輪開催に伴って、企業のユニフォームの新規導入や既存ユニフォームの見直しの必要性
  • 2-9 自社のユニフォームを重視する総合要素
  • 2-10 自社のユニフォームを重視するデザイン要素
  • 2-11 自社のユニフォームに求められるデザインイメージ
  • 2-12 東京五輪開催にあたってユニフォームの効用に対する認識

  • .まとめ
  • 強い関心と期待

  • .資料編
  • 4-1 統計データ
  • 4-2 調査票

※調査報告の詳細内容を希望の方はお問い合わせフォームからご連絡ください。

▲ページのトップに戻る

第18回 2016年度
「女性活躍服(ユニフォーム)に関する調査」
調査目的: 当法人では継続的にユニフォームに関する各種の調査を行っており、今年度は、研究の一層の充実を目指し、女性従業員の皆さんを対象にした意識調査を実施した。着用の状況、感想及び要望などを率直にお尋ねし、制服のさらなる向上に役立てるものであり、調査結果を皆さんがそれぞれの職場で、生き生き活躍できるユニフォームのデザイン開発に反映させて頂きたいと考えている。
調査時期: .ぅ鵐拭璽優奪板敢此2016年5月15日(配信)から5月18日(最終回収日)まで。
▲哀襦璽廛ぅ鵐拭璽咼紂篠敢此2016年11月25日〜26日
調査対象: 各産業、職種の女性従業員
調査方法: .ぅ鵐拭璽優奪板敢此閉敢叉ヾ愕式会社クロス・マーケティング社のパネルより)
▲哀襦璽廛ぅ鵐拭璽咼紂篠敢(20名の女性従業員が5名ずつ4グループに分けて実施)
主な調査内容: 序 章 調査概要・調査結果の要約
   第1節 調査概要
   第2節 調査結果の要約

第1章 ユニフォームの着用状況
   第1節 現況
   第2節 着用者の意見反映状況
   第3節 男女ユニフォームの分け方について

第2章 重視する要素と素材の機能
   第1節 重視する要素
   第2節 重視する素材の機能性

第3章 ユニフォームの効用に対する考え方

第4章 現在着用しているユニフォームに対する満足度

   第1節 総合満足度
   第2節 満足・不満足の理由
   第3節 理想のユニフォーム

第5章 「“素敵”を求めて」グループインタビュー

<結び>
<資料編>
第19回 2016年度
「2016年リオ・オリンピックにおける日本代表選手団ユニフォームに関する意識調査」
調査目的: 当法人では1993年より毎年、ユニフォームに関する意識や考え方を明らかにし、今後のユニフォームの研究開発に生かすことを目的に、各種アンケート調査を行っている。今回はその一環として、2016年リオオリンピックにおける日本選手団制服に対するご感想、2020年東京オリンピック・パラリンピックユニフォームに関する考え方等を調査した。
調査時期:  ・インターネット調査:2016年11月5日( 配信)〜11月7日(最終回収日) 
 ・ヒアリング調査:2016年12月8日から2017年1月11日
調査対象: 全国範囲での15歳以上、男女約300名ずつ、計623名の一般方々
調査方法:  ・インターネット調査(調査機関の株式会社クロス・マーケティング社のパネルより)
 ・デザイナー・有識者ヒアリング調査
主な調査内容: 第1章 調査概要
    1 目的
    2 調査対象
    3 調査方法
    4 調査時期
    5 調査対象の属性

第2章 調査結果の要約
   第1節 アンケート調査
    機.螢オリンピック日本代表選手団公式ユニフォームについて
    供.螢オリンピック日本代表選手団移動(渡航)用ユニフォームについて
    掘2020東京オリンピックユニフォームについて
   第2節 有識者のヒアリング調査
    機.螢オリンピック日本代表選手団ユニフォームについて
    供2020年東京オリンピックユニフォームについて

第3章 調査の詳細結果
   第1節 アンケート編
    機.螢オリンピック日本代表選手団公式ユニフォームについて
    供.螢オリンピック日本代表選手団移動用ユニフォームについて
    掘2020年東京オリンピックユニフォームについて
   第2節 ヒアリング編
     ファッションデザイナー、ファッションディレクター
     ファッションデザイナー
     ファッションデザイナー
     ファッションデザイナー
     ファッションジャーナリスト
     日本流行色協会 ゼネラルマネジャー
     文化服装学院副院長
     ファッションデザイナー
     デザイナー
     スタイリスト

<以上取材順>

<資料編>

▲ページのトップに戻る

メールでのお問い合わせ